日本マクロ経済分析、中日経済関係、日本国土総合開発

　　日本農村過剰労働力移転研究　　

　　日本の長期不況から脱出の経験と教訓　　

　　東京大都市圏の再開発と空間配置再編成研究　

　　東アジア経済協力と日中経済関係

　　著作　　

　　1、『日本国土総合開発論』，単著，世界知識出版社、2004年1月。 　　

　　2、『不況脱出：1990?2006年の日本経済』、単著，社会科学文献出版社、2006年4月。　　

　　3、『日本と東アジア経済協力』（副主編），世界知識出版社，2002年9月。 　　

　　4、『２１世紀中日経済協力と展望』（副主編）、社会科学文献出版社、2004年11月。　　

　　5、『日本における各学科の有名学者要覧』（副主編），東北師範大学出版社，1995年4月

　　論文 

　　日本経済：現状と展望，『アジア・アフリカ縦横』2007年第１期  

　　自律的回復軌道に乗せた日本経済『日本：2005』所収，世界知識出版社、2006年10月。  

　　日本マクロ経済運営と趨勢分析，『当代亜太』2006年第３期。  

　　日本経済は「自立的」回復の段階へ、『国際金融』2006年第1期。  

　　「政冷経熱」分析，《Beijing Review》2006年第21期。  

　　「持続可能な発展と企業の役割」中日国際シンポジウム総括報告，『日本学刊』2006年第4期。  

　　経済の影響と影響された経済--ポスト小泉日本の対中関政策と趨勢，《新広角》，2006年第9期。  

　　日本対中直接投資は高度成長を維持、新華通信社『世界問題研究』，2006年5月18日，第77期。  

　　日本の貿易黒字、為替レートおよび外貨準備高について、新華通信社『世界問題研究』，2006年8月3日，第118期。  

　　日本経済が自立的な回復の軌道へ，『中国社会科学院要報』、2006年6月。  

　　日本経済の回復と展望，国家発展と改革委員会『国際借鑑』，2006年第1期。  

　　「政冷経熱」から「政冷経涼」へしないように、『人民日報』（海外版）2006年1月27日，第１面。  

　　日本経済はゼロ金利から脱出，『人民日報』2006年7月19日，第７面。  

　　日本経済の回復勢いが強い，『学習時報』2006年3月6日  

　　日中関係の「政冷経熱」について，『学習時報』2006年4月3日。  

　　日本はゼロ金利政策解除の背景と影響，『中国社会科学院院報』2006年7月25日。  

　　安倍政権の経済課題，『人民日報』2006年11月８日、第７面。  

　　日本の不良債権処理は突破的な進展と課題，『日本研究』，2005年第1期。  

　　日中間「政冷経熱」の恒常化およびその対策，『国際貿易』2005年6月号。  

　　日本の対内直接投資の新動向--日本の外資導入が海外直接投資を超えることをどう見るか，『国際貿易』2005年8月号。  

　　日本経済の動向およびわが国への影響『中国社会科学院要報』，2005年2月。  

　　チャンスを把握し、日中経済協力を強化，『経済日報』，2005年5月7日第１,３面。  

　　大局をつかめ日中経済協力を強化，『中国社会科学院院報』2005年4月28日。  

　　回復が緩やかになった日本経済『２００４：日本』所収，世界知識出版社，2005年9月。  

　　昔と比べならないほどの日中経済の補完性と依存関係，『新広角』2005年第11期。  

　　中国社会科学院A類課題『日中関係と東アジア地域協力』の日中経済関係、東アジア経済協力部分，重慶出版社（出版予定）。  

　　北京市発展改革委員会重大課題「国際大都会比較研究」東京部分および総報告。  

　　目下の日中経済関係の基本特徴および対策，新華通信社『世界問題研究』，2005年6月、第45期。  

　　日本の高度成長期の経済計画の経験と意義--わが国の第11次5カ年計画への参考，国家発展と改革委員会専門家座談会，2005年11月4日。  

　　自動車分野の日中協力，『日中公共事業と地域経済振興国際シンポジウム論文集』所収，2005年9月23日。  

　　日中間政冷経熱の恒常化およびその打開策，『2005年日中経済ハイレベルフォーラム論文集』所収，2005年10月9日。  

　　日本の海外直接投資状況分析および対策、『中国社会科学院要報参考』2005年第32期。  

　　日中経済関係の新動向およびわが国の対策，『中国国際関係学会第九回代表大会および学術シンポジウム論文集』所収，2005年4月23-24日。  

　　日中経済関係と自動車分野の協力，名古屋市立大学講演会，2005年2月10日。  

　　日中間における国土開発政策の比較研究、一橋大学講演会，2005年3月25日。  

　　日中間の政冷経熱恒常化と北東アジアの協力，「中日韓協力と北東アジア秩序国際シンポジウム論文集」所収，2005年8月6日。  

　　東アジアFTAの現実的意義と可能性，『21世紀中日経済協力と展望』所収、社会科学文献出版社2004年11月。  

　　戦略の視点から日中両国間の自動車産業の協力を見る、『21世紀中日関係発展構想』所収、世界知識出版社、2004年8月。  

　　エネルギー分野の競争を緩和--中日両国間の自動車産業の協力を論じる、『国際貿易』、2004年1月号。

　　日本経済は回復へ、『当代亜太』、2004年1月。  

　　日本経済の列車は回復の軌道へ、『人民日報』、2004年2月20日。  

　　日本の農村過剰労働力移動の経験と教訓、『経済参考報』、2004年2月20日。  

　　日本の産炭地区の構造転換の経験、『国際借鑑』、2004年第3期。  

　　更なる共通利益を追求--中日間のエネルギー分野の競争と協力、『国際貿易』2004年第9期。  

　　構造的な要因が残ったまま--日本の不良債権処理の新展開と課題『国際貿易』、2004年第9期。  

　　「小泉改革」を切る、『当代亜太』2004年第7期。  

　　日本経済回復の原因分析、『現代日本』2004年第2期。  

　　日本経済はいつ自律的な回復へ?『世界知識』、2004年第4期。  

　　2003年日本経済の基本動向『日本：2003』所収，世界知識出版社、2004年9月。  

　　日本経済回復の原因、『日本：2003』所収，世界知識出版社、2004年9月。  

　　目下日本経済のホットポイント問題分析、『日本：2003』所収，世界知識出版社、2004年9月。  

　　2004年日本経済の展望，『日本：2003』所収，世界知識出版社、2004年9月。  

　　「小泉改革」の回顧と展望（共著），『日本学刊』2004年第1期。  

　　中日経済協力の補完メカニズムと展望--寧波経済社会発展への助言，浙江中日経済協力フォーラム講演、『中日経済協力（浙江）論文集』所収， 2004年6月9日。  

　　「21世紀中日経済協力と展望」国際シンポジウム総括報告，『日本学刊』2004年第3期。  

　　中日両国におけるエネルギー分野での競争と協力、『日本学刊』2004年第6期。  

　　救世主はなし、『中国企業家』2004年第4期。  

　　2003年日本経済は明暗両方あり，『中国社会科学院院報』2004年2月10日。  

　　日本経済はなぜ暖かくなるのか、『経済日報』2004年5月10日。  

　　2003年の日本経済（上），『学習時報』2004年1月19日。  

　　2003年の日本経済（下），『学習時報』2004年2月9日。  

　　日本を軽く見ないで，『環球プライズチェーン』2004年第12期。  

　　日本経済の情勢とわが国への影響，『中国社会科学院要報』2004年3月。  

　　回復しづらい日本経済，『日本：2002』所収、世界知識出版社，2003年10月。  

　　戦後の日本農村過剰労働力の移動とその特徴，『日本学刊』2003年第2期。  

　　戦前の日本農村過剰労働力移動とその特徴，『日本学刊』，2002年第3期。  

　　日本の全面的な小康社会建設とその示唆，『中国審計』，2003年第6期。  

　　内需比重を高め、全面的小康社会建設を促進，『社科党建』2003年第2期。  

　　新幹線と日本経済，『日本学刊』2003年第6期。  

　　21世紀初期の中日経済関係のチャンス，『中国審計』2003年第24期。  

　　日銀の現行金融政策分析，『中国社会科学院要報参考』2003年第4期。  

　　日本経済の発展動向，『日本学物』2003年第1期。  

　　日本経済建設の経験と示唆，『中国社会科学院要報参考』2003年第8期。  

　　日本経済回復の難しさ，『中国財経報』2003年1月18日。  

　　日銀と政府との争い，『世界新聞報』，2003年1月23日。  

　　日本経済はいよいよ回復，『中国財経報』2003年12月20日。  

　　苦境を脱出し自律的回復へ向かう日本経済，『日本発展レポート（2000-2001）』所収、社会科学文献出版社、2002年7月。  

　　困難を重ねた日本経済，『日本：2001』世界知識出版社收入，2002年7月。  

　　中日経済貿易協力の補完メカニズムとその展望，『現代日本』，2002年第4期。  

　　東アジア共同体を構築する必要性と可能性--経済を中心として，『日本と東アジア経済協力』所収、世界知識出版社，2002年9月。  

　　中日経済関係について，『成功販売』2001年第5期。  

　　1990年代の中日経済関係の発展とその特徴，『日本学刊』，2001年第3期。  

　　日本経済の回復と東アジア経済への連帯関係、『当代亜太』2000年第12期。  

　　日本総合国土開発、『当代亜太』2000年第11期。  

　　日本経済の回復および東アジアへの影響，『走発展、合作、開放之路』所収，経済管理出版社、2000年7月。  

　　中日の農業過剰労働力移動に関する比較研究，『第4回中日青年ファーラム論文集』所収，世界知識出版社、2000年12月  

　　日本は大失業の時代へ、『中外交流』2000年第6期。  

　　戦後の日本失業構造の特徴と就業メカニズム、『日本学刊』2000年第2期。  

　　日本の失業問題について『日本学ファーラム』2000年第1期。  

　　1990年代の日本経済不況と政府の責任、『日本研究』2000年第2期。  

　　近年日本経済萎縮と景気回復の面する難問、『現代日本経済』2000年第1期。  

　　中国における小城鎮建設の実態に関する一考察--小城鎮建設政策研究（１）、『研究年報経済学』（日本）第６１巻第２号。1999年9月  

　　中国内陸部の小城鎮建設に関する現地調査の結果--小城鎮建設政策研究（２）、『研究年報経済学』（日本）第６１巻第３号。1999年１１月  

　　中国における小城鎮建設の現状と問題、『東北農業経済研究』（日本）1999年第1号。  

　　日本との比較における中国の農業過剰労働力移動の特質（合著）、『東日本国際大学研究紀要』（日本）第4巻第1号。1998年9月。  

　　目前の日本金融風潮分析、『世界経済と政治』1998年第2期。  

　　日本金融体制改革について、『世界経済と政治』1998年第7期。  

　　北海道拓殖銀行と山一証券倒産の原因分析、『現代日本経済』1998年第2期。  

　　私から見た日本の銀行、『こうゆう』（日本）、1996年第23号。  

　　細川内閣の経済政策について、『中国工業経済研究』1994年第2期。  

　　日本経済国際化の中の人材国際化、『世界経済と政治』1994年第8期。  

　　戦後日本金融のマクロ管理と金融国際化、『上海金融』1994年第4期。  

　　日本のガット加盟と開放体制の確立、『外国問題研究』1994年第3期。  

　　NIEsの輸出主導工業化研究（共著）『外国問題研究』1994年第3期。  

　　洋務運動、殖産興業および経済発展、『外国問題研究』1994年第2期。  

　　日本経済を悩ませる難問--労働力不足、『亜太経済』1994年第2期。  

　　1990年代日本経済の難問--人手不足、『日本研究』1994年第4期。  

　　東北インテリジェント・コスモス構想についてーー兼ねて中日両国における東北地方の合作を論ずる、『Intelligent　Cosmosニュース』（日本）、1993年第8号。  

　　日本労働力市場の新変化と展望、『世界経済と政治』1993年第6期。  

　　細川内閣の「緊急経済対策」と産業構造調整、『亜太経済』1993年第6期。  

　　１９９０年代の日本産業構造調整--わが国の対策を兼論、『日本問題研究』1992年第2期。  

　　細川連立政権の産業政策について『外国問題研究』1993年第4期。  

　　「東北インテリジェントコスモス構想」およびその特徴--日本「産学官一体化」のモデル、『外国問題研究』1993年第2期。  

　　中日産業構造の調整と産業政策に関する比較分析、『外国問題研究』1992年第1期  

　　科学技術人材不足は日本経済に対する影響、『現代日本経済』1992年第4期。  

　　日本人材の国際化とその示唆、『日本問題資料』1992年第3期。  

　　日本東北地方産学官一体化および示唆（共著）『経済視角』1994年第10期。  

　　日本の資本の本源的蓄積とその特徴、『外国問題研究』1990年第3期。